【1496】介護保険の中で、医療と介護の連携を強化する仕組み

~病院職員が、安心して、仕事の生産性高く、充実して働ける未来の一助へ~

中神勇輝です!

1496目。「病院経営の理論と実践塾」より、日々の学びや気づきをお知らせします(^_^)

しばらく医療経営士の試験対策も兼ねて、長英一郎さん作成の医療経営士1級の予想問題集より学びをシェアします。

(以下からどうぞ。)

今日のテーマは「介護保険の中で、医療と介護の連携を強化する仕組み」について。

今回、連携が必要とされる患者さんの事例は、以下の通りです。

患者さんは、がんの末期の方です。
在宅療養。
介護サービスを利用し、自宅での看取りを希望されています。

第一段階です。症状が悪化されて入院されます。

その時、病院として全体に行う取り組むことは、退院困難な患者さんの抽出です。
そのスクリーニング(抽出)の中で、今回の患者さんは、退院困難な患者さんに該当します。
その場合、患者さんと患者さんの家族と、主治医スタッフとの面談、カンファレンスなどを行います。
これは、入退院支援加算の算定要件となっています。
住み慣れた家への早期退院の院内調整のファーストステップです。

早期に面談することで、退院時の患者さんの希望、家族の受け入れ状態などを聞くことができます。
療養先である自宅への退院の流れを作るスタートになります。

第二段階です。退院に向けて、です。

入院中に、早期に情報を収集したり、調整を行うことによってスムーズな退院につながっていきます。
その退院先の検討において、ケアマネジャーと病院スタッフとの面談が求められます。
利用者情報をケアマネジャーに集中することで、より適切なケアプランを作ることができます。
介護保険の退院・退所時加算の算定にも関係します。
訪問介護や訪問看護の調整を行っていきます。

第三段階です。終末期です。在宅から入院、入院から在宅。

このサイクルを繰り返す中で、最後、自宅での見取りを検討する時期に入ります。
終末期において、訪問看護師がターミナルケアを実施します。
サービス担当者会議を行い、訪問看護師とケアマネジャーとで情報を共有する機会が必要です。
ターミナルケア加算の算定要件の1つです。
情報共有をし、訪問看護の緊急訪問も可能になっていきます。

入院、入院中、退院、在宅での生活。
様々なタイミングがあります。
関係者は、患者さん、患者さんの家族、病院スタッフ、ケアマネジャーなど、です。
情報を出し合い、共有することで、より患者さんの希望にあった、ベターな選択をすることができますね。

以上です。では、また明日(^-^)v

(当該内容は、私の所属する組織とは一切関係はなく、全ての文責は私個人に属します。)

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この記事を書いたのは、こんな人。
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地方の中小病院に勤務する医事課畑出身の企画部門所属にする医療経営士2級。
名は、中神勇輝と申します。今年、医療経営士1級を受験予定。
(可能なら中小企業診断士も受験する予定。)
趣味は、ピアノとドラムと家庭菜園と筋トレ(HIIT最高!)と読書。
(記載内容は、所属する医療機関の発言でなく個人の意見です)