【1433】病棟再編戦略の事例

～病院職員が、安心して、仕事の生産性高く、充実して働ける未来の一助へ～

中神勇輝です！

1429日目。「病院経営の理論と実践塾」より、日々の学びや気づきをお知らせします(^_^)

しばらく医療経営士の試験対策も兼ねて、長英一郎さん作成の医療経営士1級の予想問題集より学びをシェアします。

今日のテーマは「病棟再編戦略」について。。

2025年は、一つの転換点です。

病床機能に見直しに向けて待ったなし、ですね、

病床機能を考えるにあたり、ポイントは、何でしょうか？

今回の事例は、一般病床10対1と、医療療養病床、ですね。

まず一般急性期から、です。

事例病の院は、在院日数が20日。

2025年の社会保障改革ビジョンにおいて、急性期の在院日数は9日が目標。

ゆくゆく急性期病床の基準の在院日数は短くなると考えられます。

どのような患者さんを診療しているか、ということも考慮する必要がありますが、まず考えられるのは地域包括ケア病床への転換です。
病床の返還もあり得ますが、多くの病床を抱えている場合は有効かもしれませんが、中小病院にとっt病床削減は相当難しい経営判断です。

こちらの病院は整形外科や内科系を中心に扱っている病院です。
急性期の手術後のリハビリ、9日間を超える誤嚥性肺炎炎は、地域包括ケア病棟病床への転倒も考えられるでしょう。

次は、療養病棟についてです。

この事例病院は、在宅復帰率が10%ということで低い状況です。
在宅復帰が可能な入院を受け入れることも必要そうですね。
例えば検査入院も1つです。

医療療養病院を、療養病棟入院基本料1への転換もあります。
医療区分2と3の50%ですので、80%大きく下まわっています。

今後の改定次第では、療養病棟2を算定できない恐れもあります。
医療区分1の患者の退院調整や、医療区分2と3の割合を増やす場合、看護師の増員も必要です。

今後も診療報酬の基準は変わっていくでしょう。
制度の変更をよく観察して、的確な判断を行っていきたいですね。

以上です。では、また明日(^-^)v

（当該内容は、私の所属する組織とは一切関係はなく、全ての文責は私個人に属します。）

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この記事を書いたのは、こんな人。
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地方の中小病院に勤務する医事課畑出身の企画部門所属にする医療経営士2級。
名は、中神勇輝と申します。今年、医療経営士1級を受験予定。
（可能なら中小企業診断士も受験する予定。）
趣味は、ピアノとドラムと家庭菜園と筋トレ（HIIT最高！）と読書。
（記載内容は、所属する医療機関の発言でなく個人の意見です）